平成12年4月に施行された住宅の品質確保の促進等に関する法律「品確法」により、従来2年程度だった新築住宅の基礎部分の品質保証期間が10年間に大幅強化されました。

特に、地盤に合った基礎工事をせず住宅を建て、万が一にも地盤沈下等の欠陥が発生した場合、賠償請求に発展し、施主が工務店を訴えるケースもああります。
従って、住宅建設前に地盤状況を適切に調査して基礎設計に生かすことが非常に重要となってきました。完璧に地盤調査をするためには、ボーリング・標準貫入試験が必要ですが、高額の費用がかかることや、広いスペースを確保する必要があるなどの理由から戸建住宅の場合は、簡単で、しかも安い費用でできるスエーデン式サウンディング試験（SS試験）を用いるのが一般的でした。
ただ従来のSS試験では、今ひとつ信頼性に欠けるのと、地盤改良業者が自ら調査していることが難点でした。SS試験の手順は、土質によっては貫入抵抗をN値に換算するというもので、換算結果は「地盤支持力」を測るもので、基礎設計に必要な「地耐力」調査そのものではないということです。
そこで今注目されだしたのが基礎設計の地盤データが取れる表面波探査の調査法です。「表面波探査（レーリー波）」調査の特長は、建築基準法で定められた地盤の地耐力「地盤支持力」（kN/立方メートル）と沈下特性」を精度良く調査できます。また地層境界が容易に確認できるので、表層部分にガラやレキ等があっても、その下の地盤状況が把握できます。その他、地面に貫通せず非破壊方式ですので、アスコンの駐車場や土間コンの上からでも調査できるメリットもあります。
地盤の支持力と沈下量が正確に予測できれば、それに対応したリーズナブルな基礎を選び施行するだけで不同沈下事故を「ゼロ」にできます。